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サーペント型造波装置の制御方式と造波特性
港湾空港技術研究所 資料 0509
1984年12月
海洋水理部 波浪研究室
高山知司、永井紀彦、合田良実
実際の海の波が方向スペクトルを有する多方向不規則波であることはよく知られている。このような多方向不規則波を実験水槽内に再現し、実際の海の波に近い条件で実験することは非常に重要である。そこで、当研究所においても多方向不規則波を発生することができるサーペント型造...
一点係留ブイにチェーンで係留された船舶の振れ回り運動の特性
港湾空港技術研究所 資料 0508
1984年12月
海洋水理部 波浪研究室
高山知司、平石哲也、永井紀彦、古川正美
大型船舶を避泊させる施設の一つとして、一点係留ブイシステムが検討されている。本研究では、船舶が所持する錨泊用のチェーンでブイに係船する場合を対象として、振れ回り運動および係船張力を数値計算で求めた。 風向を一定とし、Ｄａｖｅｎｐｏｒｔのパワースペクトルを持つ...
東京湾口における水質汚染実態調査－その２－
港湾空港技術研究所 資料 0507
1984年12月
海洋水理部 海水汚染水理研究室
村上和男、森川雅行、白井正生、佐藤英治、堀江毅、三好英一、加藤道康
東京湾口における水質調査を１９８１年７月から１９８４年６月まで月１回の頻度で実施した。本資料では、１９８２年１１月から１９８４年６月までのデータを取りまとめるとともに、３年間の結果から冬期と夏期における東京湾口の海洋構造を調べた。なお、水質調査項目は水温・塩...
港湾荷役機械の全国的実態と機種別特性
港湾空港技術研究所 資料 0506
1984年12月
機材部 機械課
井上聰史、山谷弘幸、浜野悦雄
本分析は、我が国の港湾荷役機械の整備および稼働実態について、過去１５年間の推移と現状を明らかにし、多様な港湾荷役機械各機種の特性を把握しようとしたものである。 分析データとしては、昭和４５，４９，５３，５７年度に実施された過去４回の港湾荷役機械に関する全国調...
箱型浮体の波浪によるせん断力と縦曲げモーメントの計算法について
港湾空港技術研究所 資料 0505
1984年12月
構造部 海洋構造研究室
上田茂、白石悟、甲斐一夫
本論文では、波浪中の箱型浮体に生ずるせん断力と縦曲げモーメント等の断面力を、波浪による浮体の動揺を考慮して計算する方法を示し、この方法による断面力の計算値と、従来よく用いられてきた浮体の自重と浮力の釣り合い条件から断面力を求めるミューラーの式、プレストレスト...
係岸船舶の動揺解析手法とその応用に関する研究
港湾空港技術研究所 資料 0504
1984年12月
構造部 海洋構造研究室
上田茂
我が国の港湾は戦後飛躍的な発展を遂げたが、なお、港湾荷役稼働率向上および荒天時の港内避泊に関し多くの解決すべき課題がある。本論文は、これらの問題の解決のために重要である係岸船舶の動揺解析手法とその応用に関する研究を取りまとめたものであり、９章からなっている。...
昭和５９年８月７日日向灘地震の港湾地域における強震記録
港湾空港技術研究所 資料 0503
1984年12月
構造部 耐震構造研究室
倉田栄一、福原哲夫、野田節男
この資料は、１９８４年８月７日に日向灘に発生したマグニチュード７。１の地震の港湾地域強震観測網で得られた強震計記録を報告するものである。この地震で観測された記録数は１１本である。震央より約４７ｋｍに位置した細島港では東西成分で最大加速度２６８ガルが観測された。...
港湾構造物の電気防食調査（その２）
港湾空港技術研究所 資料 0502
1984年12月
構造部 材料施工研究室
横井聰之、阿部正美
長期間電気防食（流電陽極方式）を適用している港湾鋼構造物の実態を知るために、代表例について電気防食調査を行った。調査構造物は６例でいずれも１０年以上の電気防食期間を経過している。調査は陽極調査、構造物調査および環境調査よりなる。おもな調査結果は次のとおりであ...
港湾鋼構造物腐食評価手法について
港湾空港技術研究所 資料 0501
1984年12月
設計基準部 設計基準部長
石渡友夫、横井聰之、清宮理、片岡真二、安間清、白石修章、外山進一、柿川英明
港湾構造物で使用している鋼材は、一般に腐食の影響を受けているが、一部の施設では設計・施工時に予測したよりもかなり腐食が進行しており、適切に調査および評価を行い、対策を施す必要がある。この腐食評価を担当する技術者の指針となるよう、腐食に関する現在までの研究成果...
港湾技研資料総目録（Ｎo.１～４９９）
港湾空港技術研究所 資料 0500
1984年12月
企画室
企画室
本目録は、昭和３７年４月、運輸省港湾技術研究所として発足して以来、試験研究成果として昭和３８年２月から昭和５９年９月の間に発刊した港湾技研資料第１号から第４９９号までの資料目録である。 編纂方法は資料分類に基づく分類別資料名一覧表と刊行順資料目録として作成し...
大阪湾泉州沖海底地盤の工学的性質（その３）静的せん断特性
港湾空港技術研究所 資料 0498-03
1984年09月
土質部 主任研究官
土田孝、菊池喜昭、中島謙二郎、小林正樹
関西国際空港の建設が予定されている大阪湾泉州沖の海底地盤は約２５ｍの軟弱な沖積粘土層と薄い砂れき層をはさんだ数百メートルにおよぶ洪積粘土層によって構成されている。空港建設による埋、盛土によって沖積粘土層はもとより、大深度の洪積土層まで変形を生じさせるような荷...
大阪湾泉州沖海底地盤の工学的性質（その２）物理的性質・圧密特性・透水性
港湾空港技術研究所 資料 0498-02
1984年09月
土質部 土質調査研究室
石井一郎、小川富美子、善功企
関西国際空港建設に伴い大阪湾泉州沖海底地盤の工学的性質を総合的に評価することを目的として、各種の土質調査及び土質試験が実施された。泉州沖周辺の海底地盤は、軟弱な粘土層の下に雨水砂礫層を狭んだ洪積粘土層が数１００メートルの厚さで堆積している。空港島建設の際、埋...
大阪湾泉州沖海底地盤の工学的性質（その１）ボーリング及びサンプリング
港湾空港技術研究所 資料 0498-01
1984年09月
土質部 土質調査研究室
堀江宏保、善功企、石井一郎、松本一明
大阪湾泉州沖海底地盤は、軟弱な沖積粘土層の下に粘土を主体とする洪積世堆積物が深層まで続いている。関西国際空港建設の際、大規模な埋立てによる上載荷重の影響は深層に至ることが予想される。したがって、深層部の土の工学的性質を把握するため、大深層に及ぶ土質調査を適切...
日本海中部地震による秋田港の貨物流動の変化と経済被害（その１）
港湾空港技術研究所 資料 0497
1984年09月
設計基準部 計画基準研究室
米澤朗
港湾施設の地震被災を原因とする物流機能の低下は、従来より港湾を利用している数多くの産業に各種の経済的な被害を及ぼす。しかしながら経済被害の発生メカニズムが十分に解明できていなかったことを理由に、この種の調査は全く行われていなかった。 本研究では、経済被害の発...
海上風の実測記録
港湾空港技術研究所 資料 0496
1984年09月
清宮理、西澤英雄、上田茂
大坂湾海上及び沿岸の２地点で１９７８年より超音波風速計等の観測計器を用いた風の現地観測が行われている。取得された記録の中から取得状況の良好な２３個の記録について整理・解析を行い、海上での風の基本的な性質を調べた。２３個の記録の平均風速は、１３ｍ／ｓ～２１ｍ／...
有限要素法による二層の潮流及び拡散計算
港湾空港技術研究所 資料 0495
1984年09月
海洋水理部 海水汚染水理研究室
村上和男、森川雅行
本資料は、有限要素法を用いて二層の潮流計算と拡散計算を実施し、湾内に流入する河川流量と海上風の流れに及ぼす影響を調べるとともに、汚染物質の拡散および塩分分布に及ぼす鉛直混合の影響などについての検討を行ったものである。 ２レベルモデルによる潮流計算結果は、上層...
ミクロコズムによる海域生態系物質循環試験について
港湾空港技術研究所 資料 0494
1984年09月
海洋水理部 海水浄化研究室
堀江毅、細川恭史、三好英一、加藤道康
港湾海域の公共水域の水質悪化に対処するためには、海域における生態系の相互作用や生物活動を含んだ動態の中で栄養塩有機物の挙動をとらえ、沿岸海域の物質循環機構を明らかにすることが基本的に重要である。 このため、ミクロコズム試験法に着目し、同試験法に対し、装置や測...
作業船の保守点検実態
港湾空港技術研究所 資料 0499
1984年09月
機材部 機械課
浜野悦雄、井上聰史
本資料は、民間で所有する港湾工事用作業船を対象に実施した、保守点検に関する実態調査の結果をとりまとめたものである。 調査内容は、点検項目としては、船体、機関、電気整備等作業船の整備全般にわたって２７２項目あり、各項目ごとに日常点検について実施の有無、定期点検...
大阪湾泉州沖海底地盤の工学的性質（その４）動的変形および強度特性
港湾空港技術研究所 資料 0498-04
1984年09月
土質部 主任研究官
大根田秀明、梅原靖文、樋口嘉章、入澤一明
関西国際空港建設のための総合的地盤調査の一環として、同地盤より採取した不攪乱試料に対して共振振動三軸試験と振動単純せん断試験を実施し、同地盤の動的変形強度特性について調べた。その結果、以下のことが明らかになった。１）原位置平均有効応力のもとで２４時間圧密した...
沿岸地域における基盤の最大加速度期待値の推定
港湾空港技術研究所 資料 0486
1984年07月
構造部 地震防災研究室
北澤壮介、上部達生、桧垣典弘
日本の沿岸地域における基盤の最大加速度期待値を推定した。特定重要港湾、重要港湾（計１２９港）を含む沿岸地域の１９０地点を対象とした。 用いた地震資料の期間は信頼性がもっとも高いと考えられる１８８５年から１９８１年までの９７年間とした。基盤の最大加速度とマグニ...