検索結果
コンピュータグラフィックスによるシルテーション数値計算結果の三次元表示について
港湾空港技術研究所 資料 0743
1992年12月
海洋水理部 水理研究室
鶴谷広一、吉永宙司
当所で開発されたシルテーション予測数値計算プログラムは、多層レベルモデルにより航路や泊地での泥の埋没量を予測するためのものである。このプログラムの計算結果としては、各層ごとの流速（3成分）、泥の濃度および水位、埋没量等があり、これらをすべて出力するには大変な時...
二重円筒ケーソンに作用する波力と滑動安定性に関する実験的研究－境港現地実証試験に関する再現実験－
港湾空港技術研究所 資料 0742
1992年12月
水工部 耐波研究室
高橋重雄、下迫健一郎、佐々木均
大水深の高波浪海域における新しい波浪制御構造物として開発された二重円筒ケーソンは、優れた消波性能や曲線的な景観の美しさなどにより、大水深域以外での通常の防波堤の代わりとしても活用が進められている。鳥取県の境港では、運輸省第三港湾建設局によって実際に二重円筒ケー...
人にやさしい港湾を目指した技術の今後の方向と課題
港湾空港技術研究所 資料 0741
1992年12月
水工部 水工部長
谷本勝利、高山知司、櫛部史郎、住田公資、高橋重雄、加藤一正、後藤智明、春日井康夫、栗山善昭
社会が成熟するにしたがって、港湾に対して今までの物流機能、生産機能の他に生活空間としての機能を備えることが望まれてきている。生活空間の形成にあたっては、個人としての“人”を意識することが重要と考え、人と港湾とのかかわり及び人にかかわる港湾技術の変遷をたどるこ...
港湾における鉄筋コンクリート構造物への流電陽極方式による電気防食法の適用に関する基礎的試験
港湾空港技術研究所 資料 0740
1992年09月
構造部 材料研究室
阿部正美、福手勤、浜田秀則、三浦幸治
港湾コンクリート構造物の塩害による劣化防止策として、電気防食による方法が検討されている。 本試料は電気防食法（流電陽極方式）によるコンクリート中の鉄筋の防食効果を検討するために、野外の暴露試験場に供試体を暴露して試験を実施し、その結果を取りまとめたものであ...
那覇港の水質とサンゴ礁保全に関する数値計算
港湾空港技術研究所 資料 0739
1992年09月
海洋水理部 海水浄化研究室
細川恭史
那覇港を例に選び、サンゴ礁の保全に関する水理的な面からの検討を実施した。サンゴ礁を含む海域について環境上からの特徴付けを試み、区分分けを試みた。水理現象に大きく左右される主要な環境因子としては、(1)流入濁りの拡散と粒子の沈積、(2)既存サンゴ礁からの放出幼...
船舶諸元データベースシステムの開発
港湾空港技術研究所 資料 0738
1992年06月
計画設計基準部 システム研究室
松本英雄、浜田賢二
港湾施設や臨海部施設の合理的な計画・設計においては、これらを利用する船舶についてその諸元や形状を的確に把握しておくことが不可欠である。 この目的のため当所では、概ね10年ごとに船舶諸元に関するデータの収集や解析を行ってきた。これまでの方法はデータを船種ご...
根入れ鋼板セル式構造物の基本設計の自動化と二，三の考察
港湾空港技術研究所 資料 0737
1992年06月
計画設計基準部 設計技術研究室
森田博史、中道正人、口田登
港湾構造物の設計の自動化の一環として、根入れ鋼板セル式構造物の基本設計プログラムの開発を行ったので、ここに報告する。 根入れ鋼板セルとは、従来からある置き鋼板セルを改良したものであり、予め大径の円筒体に加工した鋼板セルを、バイブロハンマー等を用いて現地盤に...
新しい護岸構造による越波流量低減効果
港湾空港技術研究所 資料 0736
1992年06月
水工部 波浪研究室
高山知司、池田直太、立石義博
海岸堤防や護岸を計画、設計するときにもっとも重要な諸元は、天端高である。一般的にはこの天端高が高ければ高いほど越波を防止する機能が高まるので安全であり、また、低ければそれだけ安全性が低下する。本報告では、まず、護岸の天端高を下げる意義が大きな事例を整理した上で...
多点係留ブイバースにおける係留張力と船舶の運動に関する模型実験
港湾空港技術研究所 資料 0735
1992年06月
水工部 波浪研究室
平石哲也、高山知司
岩手県久慈港に建設中の国家地下石油備蓄基地の原油受け払い施設として、基地の沖合い2kmの水深24mの地点に、10万トンクラスの大型タンカー係留用の多点係留ブイバースが計画されている。久慈多点係留ブイバースは、6個のカテナリー係船ブイでタンカーを係留するものであ...
軟弱地盤における山留め工の挙動に関する研究
港湾空港技術研究所 資料 0734
1992年06月
土質部 地盤調査研究室
田中洋行
地中構造物を作る場合には、山留め工を用いて掘削することが多い。掘削中の山留め工の拳動は地盤条件、特に粘性土の層厚に大きく影響される。本論文では、東京国際（羽田）空港沖合展開工事で行われた2つのタイプの山留め工を事例として取り上げた。1つは地盤改良を行っていない...
土の練り返しが液性・塑性限界試験結果に及ぼす影響
港湾空港技術研究所 資料 0733
1992年06月
土質部 土性研究室
小川富美子、小林正樹
土の液性・塑性限界試験を行うさいの試料条件が、試験結果に影響を及ぼすか否かを調べるため、海成粘土を用い、繰り返しによる試料の調整方法を人為的に変化させて試験を行った。 その結果、繰り返しによる試料調整の個人差から、液性限界の試験誤差が確認された。また、繰...
締め固めを伴わない石灰安定処理土の耐久性調査
港湾空港技術研究所 資料 0732
1992年06月
土質部 地盤改良研究室
寺師昌明、北詰昌樹
深層混合処理工法（Deep Mixing Method）の開発研究は、当所で昭和42年に着手され、昭和49年には石灰を用いた工法が、また昭和50年にはセメントを用いた工法が実用化された。特に後者はスラリー状の安定材を用いて大規模な港湾工事にも適用されている。 ...
箱型浮体の波浪による断面力の計算例と流体力係数の図表
港湾空港技術研究所 資料 0731
1992年06月
構造部 海洋構造研究室
上田茂、白石悟、石崎崇志
著者の2人は、箱型浮体について浮体の動揺を考慮して垂直せん断力および垂直曲げモーメントを求める簡便な計算法を提案している。すなわち、箱型浮体に作用する流体力係数を伊藤の二次元近時理論による数値を用いて計算することとしたもので、パソコンなどで容易にプログラミング...
対称係留系における船舶の動揺と船舶係留誘導装置に作用する接岸力
港湾空港技術研究所 資料 0730
1992年06月
構造部 海洋構造研究室
上田茂、白石悟、板生考司
港湾における船舶の係留および荷役の稼働率を向上させる目的で、対称係留系および船舶係留誘導装置を提案し、計算および実験を行ってその有効性を検討した。対称係留系および船舶係留誘導装置は、全天候バース、スーパーライナー用バース、離島等の外洋性港湾などにおいての活用...
係留船舶の動揺に基づく防衝工の設計について
港湾空港技術研究所 資料 0729
1992年06月
構造部 海洋構造研究室
上田茂、白石悟
係留施設の防衝工の設計においては、係留船舶の動揺による衝撃力を考慮しなければならない。そこで、本資料では、一般貨物船、タンカーについて代表的な船型を選び、また、ゴム防げん材の変位復元力特性を類別し、その中から代表的な特性を選定し、さらに波向、友義波高、有義波...
沈埋トンネル柔継手の力学性状
港湾空港技術研究所 資料 0728
1992年06月
構造部 構造強度研究室
清宮理、藤澤孝夫、山田昌郎、本多宗隆
PCケーブルとゴムガスケットより構成される沈埋トンネル用の柔綱手の地震時の力学特性を把握し、耐震設計に用いるばね定数を調べるために載荷試験を行った。載荷は静的試験および擬似動的試験により行った。継手の圧縮側のばね定数は主にゴムガスケットの特性で、引張側のばね定...
港湾地域強震観測年報（１９９１）
港湾空港技術研究所 資料 0727
1992年06月
構造部 地盤震動研究室
倉田栄一、井合進
この港湾地域強震観測年報では、日本の主要な港湾に設置した強震計で1991年に観測された記録を報告する。本報告は本文および観測結果から成り、観測結果は、強震観測表、記録波形、ディジタル記録、速度および変位波形、応答スペクトル、フーリエスペクトル、水平面内の加速度...
地盤の側方流動による港湾施設の変形予測
港湾空港技術研究所 資料 0726
1992年03月
計画設計基準部 設計基準研究室
春日井康夫、南兼一郎、田中洋行
軟弱地盤上に設けられた矢板式係船岸や桟橋式係船岸等の港湾施設は、陸側の裏込め等の影響を受けて、沈下や水平移動を起こし機能上問題を起こす場合がある。この場合、側方流動の可能性の有無と変位を計画設計の段階で予測することができれば、港湾建設を円滑に進めるにあたって...
塩害を受けた鉄筋コンクリート部材の補修効果に関する実験
港湾空港技術研究所 資料 0725
1992年03月
構造部 材料研究室
濱田秀則、福手勤、阿部正美
鉄筋コンクリート部材の塩害とは、鉄筋の腐食に起因するかぶりコンクリートのひびわれ、剥離、剥落のことをいう。本研究は、このような劣化に対する補修の方法ならびにその効果を検討するために取り行った。 本研究の主要な目的は以下に示すとおりである。 1.現在実際...
地震最大加速度の距離減衰
港湾空港技術研究所 資料 0724
1992年03月
構造部 地盤震動研究室
井合進、倉田栄一、向井健
港湾地域強震観測が開始されてから27年経ち、観測記録も約4000本となった。これを機会に、地震最大加速度の距離減衰について検討を加えた。既往の研究では重回帰分析の手法をそのままあてはめたものが多いが、地震記録のデータベースには内部的な相関関係があるため、この手...