港湾構造物の部材等の多くは海中部に存在するため、部材や海底地盤の洗堀・堆積等の目視や鋼材の肉厚測定等、大部分の調査が潜水士により行われる。しかし、その実施は波浪や潮汐等の海象状況、船舶の係留や荷役作業等の施設の利用状況に左右される環境下にあるため、安全で効率的な調査技術の開発が求められている。
　 近年、陸上からの遠隔操作によって水中を潜航し、搭載カメラによって水中の状況をリアルタイムで確認できる水中ドローンが普及している。港湾構造物についても、海中部の調査に水中ドローンを利用することにより、調査の安全性の向上や調査の実施による施設の利用制限を軽減できることが期待される。そこで、本検討では、水中ドローンを利用した港湾構造物の目視調査について、適用の範囲や留意点を明らかにするとともに、目視調査以外での水中ドローンの利用として、水中ドローンによる陽極消耗量の調査方法について検討した。

キーワード:水中ドローン、港湾構造物、目視調査、陽極消耗量調査