研究について

研究成果

全国港湾海洋海象観測施設台帳（ナウファス施設台帳Ⅲ）

発行年月	港湾空港技術研究所　資料　0941　1999年09月
執筆者	菅原一晃、佐藤和敏、永井紀彦、川口浩二
所属	水工部海象観測研究室
要旨	波浪に関する拠点観測体制が発足し港湾技術研究所において指定港の集中処理を開始したのが、1970年である。開始当初はわずか6地点であったが、その後、沿岸波浪観測体制へと移行し、さらには全国港湾海洋波浪観測情報網（ナウファス：NOWPHAS；Nationwide Ocean Wave information network for Ports and HArbourS）となって大きく発展し、日本の波浪観測を支えてきた。波浪の集中処理は、今年で30年の年月が経過しようとしている。　この間、波浪観測施設台帳は、1982年の初報、1994年の第二報を発刊してきた。この度、第三報として名称も“全国港湾海洋海象観測施設台帳”と改め、1998年9月時点でのとりまとめを行ったものである。　今回のとりまとめは、波浪観測集中処理地点（49地点）に加え、各建設局独自処理地点（15地点）についても対象とした。また、近年の海面上昇への関心の高まりに呼応して、検潮機器の集中処理も港湾技術研究所において開始（10地点）されたことに伴い、検潮施設（80地点）を対象に加えた。さらに、測風観測（87地点）についても観測施設配置図を示した。従って、本資料は、全国の直轄港湾関係機関が所有する海象観測施設をすべて網羅している。　近年、順次導入されている波高計と波向き計を単一センサーで観測できる海象計の設置条件に関しては、本資料が初めての掲載となっている。これらの収集された調査資料は、巻末に海象観測施設資料として、次の4様式にとりまとめた。　1. 観測施設配置図　2. 波浪観測機器・施設仕様　3. 波浪観測機器ブロックダイヤグラム　4. 潮位観測機器・施設仕様　さらに、本資料では、観測地点の概要および観測の現況と課題についての解説・とりまとめを行った。なお、“ナウファス施設台帳III”は、1982年の“沿岸波浪観測施設台帳”、1994年の“全国港湾海洋波浪観測施設台帳（ナウフアス施設台帳）”を、それぞれナウファス施設台帳Ｉ、IIと見なした名称である。
全文	/PDF/no0941.pdf