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12 件中 1〜12 件を表示

アスファルト混合物の骨材密度に関する検討(その1)

港湾空港技術研究所  資料  1350

2018年12月

構造研究領域 空港舗装研究グループ
伊豆太

 空港は、高速輸送を支える人流、物流インフラとして重要な機能を果たしている。その基本施設である滑走路、誘導路の舗装については、損傷時の補修の容易性やコストを考慮し、一般に、アスファルト混合物が材料として使用されている。骨材粒度はアスファルト混合物の特性を決める...

統計的手法を用いた桟橋上部工の塩害による劣化傾向分析

港湾空港技術研究所  資料  1349

2018年12月

構造研究領域 構造研究グループ
田中豊、川端雄一郎、加藤絵万

 桟橋上部工は厳しい塩害環境にさらされているため、塩害による劣化が顕著である。桟橋上部工下面の目視点検は、海上作業であること、点検対象の部材が多いこと、海象条件等による時間制約があること等から、作業にかかる労力が大きい。さらに、塩害による劣化進行は桟橋内だけで...

平成28年(2016年)熊本地震による港湾施設等被害報告

港湾空港技術研究所  資料  1348

2018年07月

地震防災研究領域 地震動研究グループ
野津厚、伊豆太、佐々真志、小濱英司、大矢陽介、寺田竜士、小林孝彰、近藤明彦、長坂陽介、鈴木健之、坪川将丈、内藤了二、竹信正寛、福永勇介、鬼童孝

 本資料は、平成28年(2016年)熊本地震の発生を受け、国土技術政策総合研究所と港湾空港技術研究所が九州地方整備局の支援の下に派遣した調査団による現地調査の結果を中心として、熊本地震による港湾・空港施設の被害状況をとりまとめたものである。なお、調査団による調...

港湾地域強震観測年報(2016)

港湾空港技術研究所  資料  1347

2018年06月

地震防災研究領域 地震動研究グループ
野津厚、長坂陽介

 1962年より実施されている港湾地域強震観測により、2016年には2864の強震記録が得られた。強震計の台数としては、2016年末現在、153台の強震計が61港に設置されており、設置状況としては、77台が地表に、56台が地中に、20台が構造物上に設置されてい...

砕波帯内における航空レーザー測深の精度検証

港湾空港技術研究所  資料  1346

2018年06月

沿岸環境研究領域 沿岸土砂管理研究チーム
中村聡志、伴野雅之、小硲大地、柳嶋慎一、安田秀人

 波崎海洋研究施設周辺で航空レーザー測深、および、観測桟橋に沿った断面地形測量、透明度観測、光量子・濁度の鉛直分布観測を行い、グリーンレーザー測深による砕波帯内の海底地盤高の測得状況、および、測量精度の検証、水質による測深限界の検討を行った。砕波による白泡が多...

NOWT-PARIによる航跡波の造波とその検証- 実港湾への適用を目指して -

港湾空港技術研究所  資料  1345

2018年06月

海洋研究領域 波浪研究グループ
平山克也、樋口直人、長沼淳也

 港内水域が高度に利用された現在の港湾では、港外から来襲する波浪だけでなく、港内の航行船舶により生じる航跡波などの港内波浪が港内静穏度に与える影響も考慮する必要がある。そこで本研究では、海岸工学分野で提案された従来の航跡波造波モデルを参考とし、航路設定に関する...

海面処分場における杭基礎の適用性(その2)―焼却灰を主とする廃棄物地盤における打設実験と杭周面透水試験―

港湾空港技術研究所  資料  1344

2018年06月

地盤研究領域 基礎工研究チーム
水谷崇亮、森川嘉之、渡部要一、津田行男、宮原祐二、松本貴之、松尾淳、市川雅、松本伸春、高木悌二、上中一弘

 廃棄物の水面埋立処分を目的として海面に建設される最終処分場の埋立終了後の土地活用を促進するためには、廃棄物からなる地盤における構造物建設技術の向上に向けた研究が不可欠である。その一環として、廃棄物処分場における杭の施工方法の検討のため実証実験を行った。  試...

動的応答特性を考慮した胸壁の照査用震度と耐震性能照査への適応性

港湾空港技術研究所  資料  1343

2018年06月

地震防災研究領域 耐震構造研究グループ
小濱英司、夏坂亮太、府川裕史

 本研究は、骨組解析と加速度応答スペクトルによるレベル1 地震動に対する胸壁の照査用震度算出手法を用い、種々の形式の胸壁を対象として照査用震度を算出し、設計実務における性能照査への影響について検討するものである。  照査用震度算定において、骨組解析によって算出...

全国港湾海洋波浪観測年報(NOWPHAS 2016)

港湾空港技術研究所  資料  1342

2018年06月

海洋情報・津波研究領域 海象情報研究グループ
川口浩二、末廣文一、藤木俊、田村仁

 国土交通省(2000年12月以前は運輸省)港湾局は1970年以来、関係機関との相互協力の下、全国港湾海洋波浪情報網(NOWPHAS:Nationwide Ocean Wave information network for Ports and HArbour...

係船柱に作用する船舶の牽引力に関する検討

港湾空港技術研究所  資料  1341

2018年03月

海洋研究領域 海洋研究領域長
米山 治男

 本研究では、係船柱に作用する係留船舶による牽引力を定量的に評価するために、500~200,000総トン(GT)の13種類の空載状態の貨物船に対して風荷重作用時における係留船舶の動揺シミュレーションを実施し、係船柱に作用する牽引力を算定した.その結果を用いて、...

船舶の排水量に関する回帰式の提案

港湾空港技術研究所  資料  1340

2018年03月

海洋研究領域 海洋研究領域長
米山 治男

 本研究では、最新の船舶諸元データを用いて統計解析を行い、船舶の接岸力(接岸エネルギー)を求める際に必要となる船舶の排水量(満載排水量、空載排水量)と載貨重量トン数あるいは総トン数との回帰式を計算して、その結果について検討した。この結果を基に、船舶の満載時およ...

長期海洋暴露試験および実構造物調査に基づくコンクリートの塩化物イオン拡散性状に関する検討

港湾空港技術研究所  資料  1339

2018年03月

構造研究領域 材料研究グループ
与那嶺一秀、山路徹、加藤絵万、川端雄一郎

 本検討では、まず、長期海洋暴露試験を基に、コンクリートの塩化物イオン拡散メカニズムに関する検討を行った。次に、試験体および実構造物から収集した見かけの拡散係数Dap の実態を基に、鉄筋腐食開始時期の予測時に用いる塩化物イオン拡散係数の特性値を算出する式の導出...