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電磁波による岩石破砕実験装置の試作
港湾空港技術研究所 資料 0196
1974年12月
機材部 特殊作業船開発室
小岩苔生、白鳥保夫、菊谷徹、高橋英俊
本資料は岩盤浚渫に関する研究の１つとして、当研究所でとりあげられている電磁波にする岩盤破砕の研究用に試作された実験装置について、その概要を記したものである。 本装置は電磁波発生装置、水中実験装置、岩石資料移動昇降装置からなるが、地上での予備実験に用いられ...
海気中および海水中における鋼材に対する塗料の防食効果
港湾空港技術研究所 資料 0197
1974年12月
構造部 材料施工研究室
阿部正美
野外における塗料の耐久性を明らかにするために、曝露試験と浸漬試験を10種類の塗料と3種の下地処理よりなる代表的塗装について行ない、6.2年間後に次の結果を得た。（1）曝露試験では、塩化ビニル系塗料が下地処理に関係なく最も秀れていたが、塩化ゴム系塗料の一種、油...
秋田港、釧路港および網走港における鋼構造物の腐食調査
港湾空港技術研究所 資料 0198
1974年12月
構造部 主任研究官
善一章、阿部正美
秋田港、釧路港および網走港において腐食調査を行ない、次の結果を得た。（1）秋田港における南埠頭-4.6m岸壁、北埠頭-4.6m岸壁の鋼矢板腐食傾向は（b）であり、北埠頭-7.5m岸壁の鋼矢板腐食傾向は（c）である。 秋田港の鋼矢板腐食傾向は先に要因分析に基い...
埠頭内交通調査
港湾空港技術研究所 資料 0199
1974年12月
設計基準部 システム研究室
笹嶋博
本資料は、埠頭上にある施設間の交通を捉えるために実施した山下埠頭における交通観測の結果をまとめたものである。本交通観測は一埠頭のほぼ全域を対象として観測を実施したもので、この交通観測の結果より、埠頭内駐車場の問題、通過交通のための道路幅員と車線数の問題が直接...
東京湾沿岸地域の大地震時における地盤加速度（その２）－土のセン断弾性係数、減衰定数のヒズミ依存性を考慮した場合－
港湾空港技術研究所 資料 0194
1974年09月
構造部 耐震構造研究室
上部達生、野田節男
東京湾沿岸地域における地震防災対策の基礎資料として、大地震時における代表的地点の地表での最大加速度を土のセン断弾性係数および減衰定数がヒズミレベルによって変化することを考慮して求めた。以下明らかになった事項と問題点を列記する。1）関東地方に大地震が発生した場...
重力式壁体の傾斜量について
港湾空港技術研究所 資料 0195
1974年09月
土質部 基礎工研究室
沢口正俊、高橋邦夫
重力式壁体に働く水平外力と壁体の傾斜量との関係を調べるための理論的考察と実験的検討が行なわれた。理論的考察では、基礎地盤を、いわゆるWinklerモデルで表わし、底盤にかかる偏心荷重と地盤反力との力の釣合い条件から底盤の傾斜量を求める式を導き出した。次に実験的...
来島海峡潮流模型実験（西水道）
港湾空港技術研究所 資料 0182
1974年06月
海洋水理部 水理研究室
木村久雄、福森利夫、佐野喜久雄
この実験では、瀬戸内海で灘水路と称される来島海峡に生じている不規則な急潮流が船舶の航行に支障を与えるため、局部的に発生する渦流を減少させる方法を模型実験によって検討する。 第１報（港研報告第10巻3号）および第2報（港研報告第11巻2号）において、中水道にお...
港湾再開発に関する調査（Ⅲ）－港湾再開発の考え方と既存資料のまとめ－
港湾空港技術研究所 資料 0183
1974年06月
設計基準部 システム研究室
金子彰、工藤和男、奥山育英、笹嶋博
港湾の再開発について、その基本的考え方を明らかにするために、横浜港の新港ふ頭の再開発をケーススタディとして、多方面から港湾再開発への要請、問題点、そこから考えられるイメージなどについて検討を行った。 港湾再開発への要請としては1.ふ頭に内在する問題 a）老朽...
１９７３年根室半島沖地震などの被災例による現行設計法の検討
港湾空港技術研究所 資料 0184
1974年06月
設計基準部 設計基準課
三橋郁雄、中山種清
１９７３年根室半島沖地震および１９６８年十勝沖地震により被災をうけた港湾のけい船施設について、現行耐震設計法により安定の解析を行い、現行耐震設計法の問題点とくに震度について検討を行なったので、これを報告する。 現行設計法として、滑動理論、転倒理論、および地盤...
L型ブロック式けい船岸の自動設計
港湾空港技術研究所 資料 0185
1974年06月
設計基準部 設計基準課
塩見雅樹、山口孝市、中山種清
本自動設計システムは、電子計算機による設計々算システムと自動図化機による自動製図システムにより成っている。 本自動設計によれば、設計条件を入力するのみで、各部材断面、安定計算等の設計々算結果及び標準断面図、配筋図等の設計図が全自動的に得られる。本報告は、シス...
作業船の動揺動特性の推定に用いる学習的同定法
港湾空港技術研究所 資料 0186
1974年06月
機材部 作業船研究室
東海林秀幸、藤井喜一郎
作業船の能率向上に関して船体動揺が作業に与える影響を調べる第一段階として船体の動特性を求める方法について検討した。各運動を各々独立した線型の運動とすれば入出力データより動特性は求められ、学習的同定法では繰り返し計算により直接算出する。筆者等は各ステップの計算...
酒田港ケーソンヤード機械設備試験報告
港湾空港技術研究所 資料 0187
1974年06月
機材部 作業船研究室
藤井喜一郎、石塚浩次、緒方康正、東海林秀幸
この報告書は2000tonケーソンヤード機械設備についての安全性の確認また今後のケーソンヤードの設計参考資料を得るために実施した現地測定試験結果について述べたものである。 現地試験は第一港湾建設局酒田港工事事務所のケーソンヤードにおいて実施した。試験内容は1...
海上空港の計画と建設
港湾空港技術研究所 資料 0188
1974年06月
土質部 滑走路研究室
佐藤勝久
近年騒音などの環境破壊問題や用地取得難などを解決する上に有力な海上空港構想が世界的に注目されてきている。世界各国で研究され計画された海上空港構想を参考にして、海上空港の計画および建設方法についてとりまとめ、今後この種の計画を実施していくときの手引を作った。 ...
リーフ上の堤体に作用する波力実験
港湾空港技術研究所 資料 0189
1974年06月
水工部 水工部長
伊藤喜行、谷本勝利、小舟浩治、北谷高雄、轟正彦
珊瑚礁などのリーフ付近では水深が急変するため、構造物に作用する波力も通常の海底地形条件のものとは異なる。本研究はリーフ上および背後における波力の場所的変化を把握し、特に背後に設置された堤体に作用する設計波力を求めるために実施したものである。主として2種のリー...
東京港および小名浜港における鋼管杭の腐食調査
港湾空港技術研究所 資料 0190
1974年06月
構造部 主任研究官
善一章、阿部正美
東京港および小名浜港において鋼管杭の腐食調査をした結果、次のことがわかった。（1）東京港では、（イ）平均干潮面直下部の腐食速度は0.8mm/yr以上である。（ロ）平均干潮面直下部の腐食速度は0.1～0.2mm/yrであるという二通りの腐食傾向が見られた。これ...
海洋環境におけるプレストレストコンクリートの耐久性
港湾空港技術研究所 資料 0191
1974年06月
構造部 材料施工研究室
関博、古賀尚宏
本文は、プレストレストコンクリートを海洋構造物、などの海水作用をうける構造物に利用する際の問題点、および、その対策を文献調査をもとに取り纏めたものである。本文では、特に、海洋環境下におけるプレストレストコンクリート部材の耐久性に焦点を絞って検討した。 プレス...
海浜変形調査資料（第２報）－航空写真による汀線変化の解析－
港湾空港技術研究所 資料 0192
1974年06月
水工部 漂砂研究室
田中則男、小笹博昭
本報告は、著者らが現在「海浜変形調査」と題して行なっている一連の作業の第2報である。解析対象地域は変化しているが、解析内容、手法は、前報（港湾技研資料No.163）と全く同じであり、昭和21～23年に米軍によって撮影された航空写真と、昭和36年以降国土地理院...
粘土のかく乱とサンプリング方法の改善に関する研究
港湾空港技術研究所 資料 0193
1974年06月
土質部 地盤改良研究室
奥村樹郎
サンプリングに伴う粘性土試料のかく乱は原位置での強度や圧密特性を著しく変化させ、土構造物や基礎の設計の精度を低下させている。本文では初めにかく乱の実体に関する考察を行なってかく乱についての理解を深めた。次に、室内実験によってかく乱に伴う強度特性・圧密特性の変化...
東京湾沿岸地域の大地震時における地盤加速度
港湾空港技術研究所 資料 0177
1974年03月
構造部 主任研究官
野田節男、上部達生
東京湾沿岸地域の大地震に対する危険度を検討するため、代表的な地点の地表における最大加速度を求めた。以下に明らかになった事項と問題点を列記する。ⅰ）大地震時に発生する最大化速度が求まった。これによると、一般に大きな加速度が予想され、1,000galを越す地点も...
波浪に関する拠点観測年報（昭和４７年）
港湾空港技術研究所 資料 0178
1974年03月
水工部 海象観測研究室
高橋智晴、副島毅、中井徹也
‘’波浪に関する拠点観測実施要綱‘’（昭和43年10月、運輸省港湾局策定）にもとずき、各港湾建設局は観測記録方式のディジタル化を中心とした現地波浪観測施設の整備をはかり、港湾技術研究所は取得観測データの集中バッチ処理体制を確立して、昭和４５年度より経常的な運...