研究について

研究成果

長周期波のエネルギーレベルとそれによる荷役稼働率の推定

発行年月	港湾空港技術研究所　資料　0934　1999年06月
執筆者	平石哲也
所属	水工部波浪研究室
要旨	周期1～数分の波を長周期波と呼んでいる。長周期波が港内へ侵入すると、係船索と係留船舶で構成される振動系と共振を生じ、大きな水平運動を引き起こす。この水平運動のために、しばしば荷役が中断されたり、係留索が切断される事故が生じている。長周期波による荷役障害は、苫小牧、能代、鹿島、細島港などで報告されており、早急な対策が必要である。長周期波波に対する対策としては、1)防波堤の延伸、2)係留索の材質改良、3)港内の消波性能を向上させることによる長周期波の増幅防止、4)長周期波発生時の予測による事前非難の実施、などが考えられている。これらの対策の実施にあたっては、対象となる長周期波の振幅すなわちエネルギーレベルを与える必要がある。現地観測が実施されている場合には、現地観測結果をそのまま外力として与えることも可能であるが、観測結果にはばらつきがあり、ある代表的な数値を設定しておくことが望ましい。そこで、本研究では、観測で得られたスペクトル形状を活用し、長周期波に対応する周波数スペクトルのレベルを設定した。　また、長周期波による荷役障害を定量的に表現するためには、荷役稼動率としての評価が必要である。そこで、標準的な視聴周期波のレベルを用いて港内における荷役稼働率を推算し、実測観測値との比較を行った。その結果、両者はよく一致し、本研究で求めた標準的なエネルギーレベルが現地に適用できることが明らかになった。
全文	/PDF/no0934.pdf