1962年より実施されている港湾地域強震観測により、2018年には2546の強震記録が得られた。強震計の台数としては、2018年末現在、157台の強震計が61港に設置されており、設置状況としては、78台が地表に、59台が地中に、20台が構造物上に設置されている。2018年の観測に使用された強震計はERS型強震計、SMAC-MDU型強震計、Omni型強震計、Basalt型強震計、CV-374型強震計、SAMTAC (SA-355)型強震計の6種類であり、いずれもサーボ型加速度計である。
　 本資料は2018年に港湾地域強震観測網で得られた記録について報告するものである。得られた記録は港湾毎に分類され、地震諸元・記録番号・最大加速度等とともに付録の表にまとめられている。付録の表の地震諸元は気象庁の地震月報(カタログ編)に基づいている。また、強震記録の記録番号は各観測地点から記録が送られてきた順番に付けられており、記録の分類として、頭文字「F」で始まる記録はERS型強震計で得られた記録、頭文字「U」で始まる記録はSMAC-MDU型強震計で得られた記録、頭文字「O」で始まる記録はOmni型強震計で得られた記録、頭文字「B」で始まる記録はBasalt型強震計で得られた記録、頭文字「C」で始まる記録はCV-374型強震計で得られた記録、頭文字「A」で始まる記録はSAMTAC (SA-355)型強震計で得られた記録をそれぞれ示している。付録の表にまとめているすべての記録のデジタルデータを付録にCSV形式で収録している。最大加速度が20Galを越える記録については加速度波形を画像ファイルの形で付録に収録している。また、最大加速度が50Galを越える比較的大きな記録については、加速度波形に加え、速度波形、変位波形、フーリエスペクトル、応答スペクトルも画像ファイルの形で付録に収録している。
　 2018年の観測は次に示す諸機関の協力の下に実施された。

　国土交通省港湾局　国土交通省地方整備局　国土交通省北海道開発局　内閣府沖縄総合事務局 東京都港湾局　静岡県港湾局　大阪市港湾局　神戸市みなと総局　宮崎県港湾課

強震観測は、各観測地点での強震観測担当者の努力に負うところが非常に大きい。担当者各位に敬意と謝意を表すとともに、各観測地点で実際に観測に携わった方々の氏名を巻末に掲載する。

*「強震データ(Appendix to Annual Report)」は港空研で保管

キーワード:地震、港湾地域強震観測、加速度記録、フーリエスペクトル