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17 件中 1〜17 件を表示

中詰固化によるケーソン面部材の補強効果に関する解析的検討

港湾空港技術研究所  資料  1378

2021年12月

構造研究領域 構造研究グループ
川端 雄一郎・田中 豊・加藤 絵万・大矢  陽介・森川 嘉之

 近年、過去に建設された港湾施設の用途の変更や性能の変更、さらには供用期間の延長などの改良案件が増加している。外郭施設や係留施設においては重力式構造物の事例が他形式の構造物よりも多く、ケーソン式構造物は典型的なものとして従前から岸壁や護岸、防波堤等の港湾施設に...

水中バックホウによる捨石マウンド本均し作業の遠隔操作化に向けた本均しアタッチメントの提案と性能試験

港湾空港技術研究所  資料  1396

2021年12月

インフラDX研究領域 メタロボティクス研究グループ
喜夛 司、平林 丈嗣、髙尾 俊輔、上山 淳(極東建設)、金城  寛(琉球大学)、大城 尚紀(琉球大学)

 捨石マウンドの天端の均し作業は代表的な港湾工事の作業の一つである。この作業は、現在、主に潜水士の手作業で行われているが、潜水士の負担が大きい。そのため、機械を用いた施工も行われている。その1つに水中バックホウによる均し作業がある。この工法は、現在、潜水士が水...

船舶の平行舷長さおよび受風面積に関する統計解析

港湾空港技術研究所  資料  1395

2021年12月

海洋利用研究領域 海洋利用研究領域長
米山 治男、加島 寛章

 船舶諸元の中で船舶の平行舷長さと受風面積については、船舶諸元データとして一般的に公表されていない。このため、防舷材の設計において船舶の接岸エネルギーを算定する際や、係船柱の設計において風荷重による係留船舶の牽引力を計算する際に、設計対象船舶に対してそれらの正...

港湾地域強震観測年報(2019)

港湾空港技術研究所  資料  1394

2021年12月

地震防災研究領域 地震動研究グループ
長坂 陽介、野津 厚

 1962 年より実施されている港湾地域強震観測により、2019 年には2056 の強震記録が得られた。 強震計の台数としては、2019 年末現在、160 台の強震計が61 港に設置されており、設置状況としては、78 台が地表に、62 台が地中に、20 台が構...

吸い出し・陥没抑止に向けたケーソン目地透過波低減法

港湾空港技術研究所  資料  1393

2021年12月

地盤研究領域 動土質研究グループ
佐々 真志、石坂 修

 吸い出しによる護岸・岸壁の陥没は全国各地で発生してきており、近年も数多くの被災事例が報告されている。これらの陥没は、防砂板・防砂シートの損傷などの防砂機能の喪失によって吸い出しが生じ、これに伴う空洞が、地中で生成・発達することによって、突然発生する。ケーソン...

海洋鋼構造物に適用された電気防食の維持管理に関する検討

港湾空港技術研究所  資料  1392

2021年12月

構造研究領域 材料研究グループ
山路 徹、原 将之、能登谷 健一、山廼邉 伸充、高橋 康弘、小林 茂則、渡部 昌治

 海洋・港湾施設への定期的な点検診断の実施は、維持管理制度の確立に伴い、広く普及してきている。海洋鋼構造物に適用された電気防食の一般定期点検診断においては、目視点検の場合の定性的な指標(劣化度a、b、c、d)ではなく、「電位」という定量的な数値が得られる。ただ...

開端ストレート・テーパー杭の支持力特性に関する大型模型実験

港湾空港技術研究所  資料  1391

2021年12月

地盤研究領域 基礎工研究グループ
中村 圭太、元水 佑介、松村 聡、水谷 崇亮、大下 英治、新谷 聡、坂本 易隆、末政 直晃

 港湾の施設の基礎に用いられる開端杭はこれまで杭径が一定のストレート杭がよく利用されてきたが、その鉛直支持力は先端閉塞現象の発現に大きく依存することが知られている。一方、杭径が先端に向けて徐々に小さくなるテーパー杭は、その形状から先端閉塞が生じにくいが、ストレ...

水中バックホウを対象としたマシンガイダンスシステムの構築と精度検証

港湾空港技術研究所  資料  1390

2021年09月

インフラDX研究領域 メタロボティクス研究グループ
喜夛 司、平林 丈嗣、髙尾 俊輔、吉江 宗生

 沖縄の海洋工事については、海水が高い透明度を持っているため直接目視での状況認識が可能であることから、潜水士搭乗型水中バックホウが古くから導入されてきた。しかし水中バックホウ近傍での潜水士による作業も発生することとなり、また、潜水時間の制約や波浪、潮流等による...

インドネシア・Patimban海岸周辺海域での季節変動を考慮した土砂移動に関する現地調査

港湾空港技術研究所  資料  1389

2021年09月

沿岸環境研究領域 沿岸土砂管理研究グループ
中川 康之、伴野 雅之、小硲 大地、田村 仁、A.Bagyo Widagdo、Dinar C. Istiyanto

 航路や泊地の整備においては、船舶の航行安全を確保するための水深の維持管理がまず重要となる。これに対し、河川からの流下土砂が堆積する河口域や、波浪等による漂砂が卓越する浅海域など、土砂移動が活発な海域内の航路・泊地においては、浚渫後の埋め戻しなどにも配慮しつつ...

名古屋港飛島地区における鋼管杭の打込み記録の分析と施工管理手法に関する一考察

港湾空港技術研究所  資料  1388

2021年09月

地盤研究領域 基礎工研究グループ
水谷 崇亮、松村 聡、藤田 亨、竹内 泰弘、可児 昌也、三枝 弘幸、岸 靖

 港湾施設の基礎工に用いる鋼管杭を打撃施工する際には、ハイリー式を用いた施工管理を行うのが一般的である。しかしながら、ハイリー式による杭の軸方向押込み抵抗力の推定値は大きくばらつくことが知られている。ハイリー式の計算に用いる杭の貫入量、リバウンド量などの計測値...

軟弱地盤着底式防波堤の圧密沈下が水平抵抗力に与える影響

港湾空港技術研究所  資料  1387

2021年09月

地盤研究領域 基礎工研究グループ
松村 聡、水谷 崇亮、酒井 勝

 熊本港に設置されている軟弱地盤着底式防波堤(以下、軟着堤という)では、設置後に地盤の圧 密によるものと思われる堤体の沈下が徐々に進んでいる。そのため、防波堤機能を維持するために、 既に設置されている堤体の嵩上げが検討されている。嵩上げを検討する上では、沈下が...

港湾地域強震観測年報(2018)

港湾空港技術研究所  資料  1386

2021年06月

地震防災研究領域 地震動研究グループ
長坂 陽介・野津 厚

 1962年より実施されている港湾地域強震観測により、2018年には2546の強震記録が得られた。強震計の台数としては、2018年末現在、157台の強震計が61港に設置されており、設置状況としては、78台が地表に、59台が地中に、20台が構造物上に設置されてい...

波力発電浮消波堤による波浪低減効果に関する基礎的検討

港湾空港技術研究所  資料  1385

2021年06月

海洋研究領域 海洋利用研究グループ
米山 治男・加島 寛章

 本研究では、振動水柱型波力発電装置を搭載した浮消波堤として「波力発電浮消波堤」を提案し、波力発電装置の波エネルギー吸収による浮消波堤の背後海域における波浪低減効果について、3次元ポテンシャル接続法に基づく浮体動揺計算により検証した。 本研究の主な結論は、以下...

砕波帯構造物の周辺洗掘と海岸の沿岸方向一様性の変化

港湾空港技術研究所  資料  1383

2021年03月

沿岸環境研究領域 上席研究官(海浜変形解析担当)
中村 聡志

 波崎海洋研究施設観測桟橋は砂浜海岸の漂砂現象に対する影響を少なくするため1列(一部2列)の鋼管杭によって支えられている。しかしながら、観測桟橋のある砕波帯内は波が砕けて海浜流が生じるため、杭周辺には局所的な洗掘や群杭による広範囲の洗掘が生じている。本研究では...

舶用風向風速計の現地における精度検証とキャリブレーション ―東京湾口定期航路フェリーによる検討―

港湾空港技術研究所  資料  1382

2021年03月

海洋情報・津波研究領域 海洋環境情報研究グループ
細川 真也・大倉 翔太

 船舶による風観測は、 気象や海象の把握及び船舶の安全な航行のために重要であり正確性が求められる。 本研究では、 「かなや丸」で約1 年半の間に蓄積されたデータに基づき、 風向風速計のミスアライメント及び風 速値の検証、 検証結果に基づいたキャリブレーションを...

全国港湾海洋波浪観測年報(NOWPHAS 2019)

港湾空港技術研究所  資料  1381

2021年03月

海洋情報・津波研究領域 海象情報研究グループ
川口浩二・吉田勘一郎・藤木 峻・田村 仁

 国土交通省(2000年12月以前は運輸省)港湾局は1970年以来、関係機関との相互協力の下、全国港湾海洋波浪情報網(NOWPHAS:Nationwide Ocean Wave information network for Ports and HArbour...

流起式可動防波堤の性能評価及び実用化研究

港湾空港技術研究所  資料  1384

2021年03月

地震防災研究領域 耐震構造研究チーム
菅野高弘・高山知司・平石哲也・東良慶・米山望・後藤仁志・五十里洋行・辰巳晃・長坂陽介・千田優・西園勝秀・深澤貴光・殿最浩司・曽根照人・平井俊之・上出耕三・伊藤忠男・半田英明・松岡春彦・小西武・田中良典・吉田充伸・山本隆信

 津波は地震発生後僅かな時間で陸地に押し寄せる。また、地震により生じた建物の崩壊や地盤の変形等の 直後に襲来する。そのため、機械設備を人の手で動かす余裕が無く、また、ライフラインが破壊されている ことを想定しなければならない。そこで、流起式可動防波堤は津波の被...