研究の質の向上と効果的な研究成果の獲得を図るため、研究所の研究に関連する分野の国内外の大学・研究機関・民間企業等との共同研究を推進しています。なお、共同研究には研究協定を締結して行うものと、外部の競争的研究資金による研究機関と連携して行う研究があります。
共同研究制度| 2021年度 | |||
|---|---|---|---|
| 件名 | 相手方 | 研究グループ | 実施期間 |
| セメント固化処理土の 長期安定性に関する研究 | (一社)セメント協会 | 構造研究 | 2009年度～2028年度 |
| 鹿島灘における物理環境と 水産生物動態に関する共同研究 | (独)水産総合研究センター、 茨城県水産試験場、筑波大学 | 沿岸土砂 | 2011年度～2021年度 |
| 新たな静的圧入締固め工法に 関する共同研究 | みらい建設工業(株)、三信建設工業(株)、復建 調査設計(株)、東興ジオテック(株)、 (株)アートンシビルテクノ |
動土質 | 2020年度～2022年度 |
| 波崎海洋研究施設における鋼管杭の防食法に関する長期暴露試験 | (一財)沿岸技術研究センター、(一社)鋼管杭・鋼矢板技術協会、関西ペイント(株)、関西ペイント販売(株)、 (株)ナカボーテック、日鉄防食(株)、日本防蝕工業(株)、日本冶金工業(株)、吉川海事興業(株)、(株)金杉商工 |
材料 | 2011年度～2025年度 |
| 津波・高潮対策 流起式(可動)防波構 造体の研究 |
地震動 津波高潮 |
2013年度～2021年度 | |
|
溶存有機炭素同位体比の 測定に関する研究 |
(国研)産業技術総合研究所 | 沿岸環境 | 2015年度～2023年度 |
| 津波・高波・流れを伴う水-地盤-構造 物問題の設計対策技術の開発 |
東洋建設(株) | 動土質 | 2016年度～2023年度 |
|
水中施工機械の作業性向上の ための技術開発 |
極東建設(株) | サイバー施工 | 2016年度～2023年度 |
|
中部国際空港 空港島維持管理のための 健全性調査に関する共同研究 |
中部国際空港(株) | 地盤改良 | 2017年度～2023年度 |
| 吸い出し・陥没リスク抑制に向けたネット 製緩衝材によるケーソン目地透過波低減法 に関する共同研究 |
前田工繊(株) | 動土質 | 2017年度～2023年度 |
|
薬液改良した土の品質管理に 資する物理探査技術 |
五洋建設(株)、JFEシビル(株) | 地盤改良 | 2017年度～2021年度 |
|
PC桟橋上部工における維持管理に 配慮した設計および維持管理の高度化 |
港湾PC構造物研究会 | 構造 | 2017年度～2021年度 |
| X線CTによる原位置デジタルサンプリング 法の開発とクローン供試体による地盤評価 に関する共同研究 |
基礎地盤コンサルタンツ(株)、 つくばテクノロジー(株) |
基礎工 | 2017年度～2022年度 |
| 港湾・海洋空間における生産性向上に資 する効率的な施工技術に関する共同研究 |
国土交通省関東地方整備局 | サイバー施工 | 2016年度～2023年度 |
|
新型船舶係留装置の技術開発に 関する共同研究 |
シバタ工業(株) | 海洋利用 | 2018年度～2021年度 |
|
石炭灰と銅スラグを用いた藻場・漁場造成効果 を有するブロック構築材料等の開発 |
電源開発(株) |
構造、材料、 沿岸環境 |
2018年度～2022年度 |
| 港湾構造物の接合部及び境界部の耐久 性向上方策に関する共同研究 |
五洋建設(株)、東亜建設工業(株) | 材料 | 2018年度～2021年度 |
| 2020年度 | |||
|---|---|---|---|
| 件名 | 相手方 | 研究グループ | 実施期間 |